日本での入院治療

ASEANではシンガポールやタイランドなど一部の医療先進国に他国の患者が集まり治療を行うながれができています。リーダーシップを取る国々は自国に患者を呼び込むだけではなく他国に自国の医師を派遣することで病院やクリニックを展開し、また他国の医療機関と連携することにより、多くの患者の要請に応える仕組みができあがっているのです。

一方、アジア各国から日本に治療を目的として来日するケースは徐々に増えていますが、それほど多くはありません。直近においても年間の医療ビザの発給件数は、統計のある2017年で1,400件を満たしていませんし、90％近くが中国とロシアの患者さんから構成されています。他国はベトナムが4％強と続きます。

外国人が日本で医療を受けるときには、①来日までの距離②言語の壁③医療機関の受入れ体制④ビザの申請に身元保証機関が必要なこと等いくつもの制約があるからだと考えています。

しかし、日本の医療に対する憧憬があるかぎり、制約を乗り越えさえすれば日本での入院治療への取組みは円滑に進みます。私たちは、どのようにすれば多くの患者さんをASEANから受入れられるのかを熟考し、最適な仕組みづくりを行っていきたいと考えています。

なお、デイサージャリーなど、医療ビザを必要とせず治療可能な疾患については、事前に当該国の医療機関と相談のうえ、連携する適切な医療機関での診療や治療を行うプランを用意していきます。